入塾時には何の説明もなく、突然「○○の教材費」などを徴収することは一切ありません。
創新ゼミナールでは、年間を通して必要な費用は、入塾時必ず説明させていただいております。

チラシまたはＨＰにて、入塾時に必要な金額をすべて掲載しているのは、創新ゼミナールだけです。

大学生は、生徒とも年齢が近くうち解けやすいという利点はありますが、責任感という点でやはり専任の講師には劣ります。
ですので、学生バイトを雇い必要以上に授業料を安くしたりすることはありません。

それでも大手の塾のように、受験学年の中学３年生であっても、年間50万円も60万円もかかるようなことはありません。

尚、イレギュラーに行う個別指導に関しては、学生バイトが担当する場合があります。
学生バイトの採用に関しては、一般の求人誌でアルバイトを募集するようなことはしておりません。

当ゼミナールの卒塾生で、身元のはっきりしており、信用できる学生を採用しております。

文部科学省と経済産業省の有識者会議は３０日、塾や語学教室など民間教育事業者に、実際にかかる全費用や講師の指導歴といった情報の公開を求める初の指針案をまとめた。

想定しているのは、塾や語学学校、音楽教室、書道教室、そろばん教室、カルチャーセンターなど。
入塾や入会時に実情がよく分からず、思ったより費用が高額だったり、期待したサービスを受けられなかったりするケースがあるため、指針を作ることで透明性とサービス向上を図ることにした。

指針案では、
〈１〉入学試験、資格・検定の合格率と、その計算方法
〈２〉入会者のほぼ全員が参加する発表会の費用や追加講座の費用など、支払う可能性のあるすべての費用〈３〉学習塾の担当講師が専任なのか学生アルバイトなのかといった立場や指導歴に関する情報
を例示した。

文科省などは業界団体の会合で周知を図り、各事業者の自主的な情報公開を促す。
国民生活センターによると、２０１３年度に同センターなどに寄せられた苦情は学習塾が１６０２件、外国語会話教室が９５０件だった。

当ゼミナールでは、以前より以下のように対応しております。

<1>合格率などの、第三者が確認・チェックできない数字は、宣伝に利用しない。
<2>費用は、常にオープンにし、追加講座等の参加は、希望者のみの任意とする。
<3>アルバイトは雇わず、無理な業務拡張も行わず、講師の指導レベルは一定水準を必ず維持する。

<1>に関しては、言ったもん勝ちの部分が大きく、毎年、どこかの塾が合格者数を水増し発表して、誇大広告として批判を受けています。
これから塾を選ぼうかという人に、その数字が正しいかどうか確認する術はなく、現実は、言ったもん勝ちで大々的に水増し発表する塾と、そういう数字にはいっさい触れず、指導内容とクチコミで続けている塾があります。

<2>は、入塾後、いろいろ費用を追加で徴収されたり、夏期講習を受けないと言ったら、受講するように、というしつこい電話がかかってくる、という塾があります。
当ゼミナールは、各種講習は任意だと、しっかり入塾パンフレットに記載してあります。

<3>講師がすぐに辞めてしまう塾では、採用された翌日にいきなり教壇に立つ、なんていうことは珍しくありません。
当然、まともな指導ができる筈もなく、それが苦情の原因になっていると思われます。